建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 464億9800万
- 2019年3月31日 +3.91%
- 483億1600万
- 2020年3月31日 +0.02%
- 483億2600万
- 2021年3月31日 +4.46%
- 504億8300万
- 2022年3月31日 +12.62%
- 568億5600万
- 2023年3月31日 +9.68%
- 623億5900万
- 2024年3月31日 +8.57%
- 677億100万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る損益の内訳及びキャッシュ・フローは以下のとおりであります。2024/06/26 14:34
(注)1.使用権資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含めております。(単位:百万円) 使用権資産の減価償却費(注)1 建物及び構築物を原資産とするもの △425 △396 機械装置及び運搬具を原資産とするもの △64 △85
2.リース負債に係る金利費用は、連結損益計算書の「金融費用」に含めております。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)有形固定資産の減損損失2024/06/26 14:34
当社グループは、事業用資産については、管理会計の単位を基礎として、遊休資産については、個別物件ごとに資産のグルーピングを行っております。(単位:百万円) 中国 湖北省 武漢市 事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 △5,785 日本 部品事業 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、無形資産、その他の非流動資産 △6,557 合計 △22,220
当連結会計年度において、北米セグメントの連結子会社に係る事業用資産の一部について、収益性の低下などの減損の兆候が認められ、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、この減少額の493百万円を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に計上いたしました。当連結会計年度末における回収可能価額は公正価値に基づき2,625百万円と評価しております。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しております。また、この公正価値はマーケットアプローチ等複数の評価技法によっており、ヒエラルキーレベル3に区分しております。