土地（IFRS）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 46億3000万
- 2009年3月31日 -1.08%
- 45億8000万
- 2010年3月31日 +2.14%
- 46億7800万
- 2010年12月31日 -0.75%
- 46億4300万
- 2011年3月31日 +0.04%
- 46億4500万
- 2011年6月30日 +5.12%
- 48億8300万
- 2011年9月30日 +49.48%
- 72億9900万
- 2011年12月31日 -0.14%
- 72億8900万
- 2012年3月31日 -0.95%
- 72億2000万
- 2012年6月30日 +0.4%
- 72億4900万
- 2012年9月30日 +2.07%
- 73億9900万
- 2012年12月31日 +0.99%
- 74億7200万
- 2013年3月31日 +1.38%
- 75億7500万
- 2013年6月30日 +0.24%
- 75億9300万
- 2013年9月30日 -0.18%
- 75億7900万
- 2013年12月31日 +0.47%
- 76億1500万
- 2014年3月31日 +4.31%
- 79億4300万
- 2014年6月30日 -0.23%
- 79億2500万
- 2014年9月30日 +3.79%
- 82億2500万
- 2014年12月31日 +1.65%
- 83億6100万
- 2015年3月31日 +1.95%
- 85億2400万
- 2015年6月30日 -0.25%
- 85億300万
- 2015年9月30日 -1.58%
- 83億6900万
- 2015年12月31日 +0.12%
- 83億7900万
- 2016年3月31日 -0.05%
- 83億7500万
- 2018年3月31日 -21.6%
- 65億6600万
- 2019年3月31日 ±0%
- 65億6600万
- 2020年3月31日 +4.9%
- 68億8800万
- 2021年3月31日 +6.08%
- 73億700万
- 2022年3月31日 +3.74%
- 75億8000万
- 2023年3月31日 +9.85%
- 83億2700万
- 2024年3月31日 -9.08%
- 75億7100万
個別
- 2008年3月31日
- 41億4700万
- 2009年3月31日 +1.45%
- 42億700万
- 2010年3月31日 +1.88%
- 42億8600万
- 2011年3月31日 ±0%
- 42億8600万
- 2012年3月31日 +54.36%
- 66億1600万
- 2013年3月31日 ±0%
- 66億1600万
- 2014年3月31日 ±0%
- 66億1600万
- 2015年3月31日 +2.34%
- 67億7100万
- 2016年3月31日 -0.06%
- 67億6700万
- 2017年3月31日 -2.42%
- 66億300万
- 2018年3月31日 -9.4%
- 59億8200万
- 2019年3月31日 ±0%
- 59億8200万
- 2020年3月31日 +2.59%
- 61億3700万
- 2021年3月31日 +3.6%
- 63億5800万
- 2022年3月31日 -36.54%
- 40億3500万
- 2023年3月31日 ±0%
- 40億3500万
- 2024年3月31日 -22.58%
- 31億2400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.開発技術センターの一部は、郡山工場と同一敷地内にあるため、その敷地面積及び土地に対する帳簿価額は郡山工場に含めて記載しております。2024/06/26 14:34
2.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者及び当社の定年退職後継続雇用者を含んでおります)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含んでおります)は当事業年度の平均人員を( )外数で記載しております。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 借手としてのリース取引2024/06/26 14:34
当社グループは、借手として、建物及び構築物,機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地を賃借しており、リース負債は連結財政状態計算書上、「その他の金融負債」に含めて表示しています。
当該リース取引において、変動リース料、残価保証、借手が契約しているがまだ開始されていないリース、リースにより課されている制限又は制約、セール・アンド・リースバック取引で重要なものはありません。 - #3 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1)有形固定資産の減損損失2024/06/26 14:34
当社グループは、事業用資産については、管理会計の単位を基礎として、遊休資産については、個別物件ごとに資産のグルーピングを行っております。(単位:百万円) 中国 湖北省 武漢市 事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 △5,785 日本 部品事業 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、無形資産、その他の非流動資産 △6,557 合計 △22,220
当連結会計年度において、北米セグメントの連結子会社に係る事業用資産の一部について、収益性の低下などの減損の兆候が認められ、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、この減少額の493百万円を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に計上いたしました。当連結会計年度末における回収可能価額は公正価値に基づき2,625百万円と評価しております。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しております。また、この公正価値はマーケットアプローチ等複数の評価技法によっており、ヒエラルキーレベル3に区分しております。