建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 8億9223万
- 2014年3月31日 -9.46%
- 8億778万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 当事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2014/06/25 13:32
当社は、原則として、事業用資産については各工場を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 長野県茅野市 遊休資産 建物及び土地等 静岡県伊東市 遊休資産 建物及び土地 広島県廿日市市 遊休資産 建物及び土地
当事業年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(187,641千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物34,032千円及び土地153,608千円であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの…旧定率法によっております。
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの…旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの…定額法によっております。
建物以外
平成19年3月31日以前に取得したもの…旧定率法によっております。
平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得したもの…定率法(250%定率法)によっております。
平成24年4月1日以降に取得したもの…定率法(200%定率法)によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/25 13:32 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期減少額の主なものは下記のとおりであります。2014/06/25 13:32
3.「当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 本社 保養所の減損処理 29,068千円 構築物 本社 保養所の減損処理 4,963千円 土地 本社 保養所の減損処理 153,608千円 建物 厚木工場 塗装ブース除却 14,484千円 機械及び装置 厚木工場 塗装ブース除却 113,741千円 機械及び装置 厚木工場 生産設備除却 96,100千円 工具、器具及び備品 名古屋工場 収容器除却 21,957千円