- 5970
- 2026/09/16
- 時価
- 987億円
- PER 予
- 7.4倍
- 2010年以降
- 1.2-15.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.42倍
- 2010年以降
- 0.27-0.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.36%
- ROE 予
- 5.71%
- ROA 予
- 3.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2013年3月31日
- 101億1900万
- 2014年3月31日 +61.36%
- 163億2800万
個別
- 2013年3月31日
- 26億7900万
- 2014年3月31日 +188.43%
- 77億2700万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(3)デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法
(4)たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
一部の製品及び仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2014/06/20 16:49 - #2 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
一部の製品及び仕掛品については、個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法より算定)
原材料
主として移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2014/06/20 16:49