建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
機械及び装置	2年～17年
工具器具及び備品	2年～18年

(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)の減価償却の方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	0	百万円

2018/06/29 16:49

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	71	百万円	-	百万円
計	71	百万円	-	百万円

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
埼玉工場等の建物に関する、建設リサイクル法に基づく負担義務であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～50年
機械装置及び運搬具	2年～25年
工具器具及び備品	2年～20年

② 無形固定資産
ソフトウェア

2018/06/29 16:49