- 5970
- 2026/08/27
- 時価
- 1017億円
- PER 予
- 7.62倍
- 2010年以降
- 1.2-15.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.44倍
- 2010年以降
- 0.27-0.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.23%
- ROE 予
- 5.71%
- ROA 予
- 3.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジーテクト(5970)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 18億7624万
- 2008年3月31日 -39.54%
- 11億3430万
- 2009年3月31日 -30.23%
- 7億9144万
- 2010年3月31日 +6.34%
- 8億4161万
- 2011年3月31日 -2.41%
- 8億2131万
- 2012年3月31日 +16.52%
- 9億5700万
- 2013年3月31日 +53.4%
- 14億6800万
- 2014年3月31日 +24.73%
- 18億3100万
- 2015年3月31日 +36.76%
- 25億400万
- 2016年3月31日 -26.48%
- 18億4100万
- 2017年3月31日 +13.8%
- 20億9500万
- 2018年3月31日 -31.55%
- 14億3400万
- 2019年3月31日 -40.66%
- 8億5100万
- 2020年3月31日 -60.4%
- 3億3700万
- 2021年3月31日 +230.86%
- 11億1500万
- 2022年3月31日 +15.25%
- 12億8500万
- 2023年3月31日 +4.05%
- 13億3700万
- 2024年3月31日 +150.56%
- 33億5000万
- 2025年3月31日 -52.36%
- 15億9600万
- 2026年3月31日 -8.4%
- 14億6200万
個別
- 2007年3月31日
- 18億7624万
- 2008年3月31日 -39.54%
- 11億3430万
- 2009年3月31日 -30.23%
- 7億9144万
- 2010年3月31日 +6.34%
- 8億4161万
- 2011年3月31日 -2.41%
- 8億2131万
- 2012年3月31日 +16.52%
- 9億5700万
- 2013年3月31日 +53.4%
- 14億6800万
- 2014年3月31日 +24.73%
- 18億3100万
- 2015年3月31日 +36.76%
- 25億400万
- 2016年3月31日 -26.48%
- 18億4100万
- 2017年3月31日 +13.8%
- 20億9500万
- 2018年3月31日 -31.55%
- 14億3400万
- 2019年3月31日 -40.66%
- 8億5100万
- 2020年3月31日 -60.4%
- 3億3700万
- 2021年3月31日 +230.86%
- 11億1500万
- 2022年3月31日 +15.25%
- 12億8500万
- 2023年3月31日 +4.05%
- 13億3700万
- 2024年3月31日 +150.56%
- 33億5000万
- 2025年3月31日 -52.36%
- 15億9600万
- 2026年3月31日 -8.4%
- 14億6200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 15:50
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △3,138 百万円 △195 百万円 法人税等及び税効果額 737 百万円 61 百万円 その他有価証券評価差額金 △1,753 百万円 △134 百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:50
(表示方法の変更)(単位:百万円) 前払年金費用 △10 △142 その他有価証券評価差額金 △983 △922 その他 △21 △31
前事業年度において、繰延税金負債の「その他」に表示していた「前払年金費用」は、重要性が増したため、当事業年度より「前払年金費用」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記事項の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:50
(注1)評価性引当額が539百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が466百万円増加したことに伴うものであります。(単位:百万円) 買換資産圧縮積立金 △6 △157 その他有価証券評価差額金 △983 △922 在外子会社の減価償却差額 △6,180 △6,438
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額