有価証券報告書-第66期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

(1) 持分法適用の非連結子会社
該当ありません。
(2) 持分法適用の関連会社の数 5社
㈱城南製作所
ジョーナンアメリカ・インコーポレーテッド
ジョーナン・エフテック・タイランド・リミテッド
ジョーナン・デ・メキシコ・ソシエダアノニマ・デ・カピタルバリアブレ
ヴィージー・オート・コンポーネンツ・プライベート・リミテッド
(持分法適用範囲の変更)
ヴィージー・オート・コンポーネンツ・プライベート・リミテッドについては、新たに株式を取得したことから、当連結会計年度より持分法適用の範囲に含めております。