今仙電機製作所(7266)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジアの推移 - 全期間
連結
- 2020年6月30日
- 4億3300万
- 2020年9月30日 -7.62%
- 4億
- 2020年12月31日 +127.5%
- 9億1000万
- 2021年3月31日 +90.77%
- 17億3600万
- 2021年6月30日 -53.34%
- 8億1000万
- 2021年9月30日 +56.54%
- 12億6800万
- 2021年12月31日 +38.01%
- 17億5000万
- 2022年3月31日 +18.23%
- 20億6900万
- 2022年6月30日 -70.81%
- 6億400万
- 2022年9月30日 -4.97%
- 5億7400万
- 2022年12月31日 +114.46%
- 12億3100万
- 2023年3月31日 +32.9%
- 16億3600万
- 2023年6月30日 -71.09%
- 4億7300万
- 2023年9月30日 +41.01%
- 6億6700万
- 2023年12月31日 +58.62%
- 10億5800万
- 2024年3月31日 +23.63%
- 13億800万
- 2024年9月30日
- -5700万
- 2025年3月31日
- 4億1000万
- 2025年9月30日 +50%
- 6億1500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/23 15:14
当社グループは、自動車部品関連事業において、その地域性を重視した戦略を立案していることから、製造・販売体制を基礎とした区分により、「日本」、「北米」、及び「アジア」の3つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- 電子製品……………………イマセン メキシコ テクノロジー エス エー デ シー ブイが販売しております。2025/06/23 15:14
(3)アジア
(自動車部品関連事業) - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/23 15:14
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)(単位:百万円) 報告セグメント 合計 日本 北米 アジア シート・電装 25,880 27,320 27,668 80,870
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:百万円) 報告セグメント 合計 日本 北米 アジア シート・電装 25,099 27,716 21,777 74,593 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/23 15:14
当社グループは、自動車部品関連事業において、その地域性を重視した戦略を立案していることから、製造・販売体制を基礎とした区分により、「日本」、「北米」、及び「アジア」の3つを報告セグメントとしております。 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/23 15:14
(注)1 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 北米 289 (135) アジア 1,068 (347) 合計 2,828 (850)
2 前連結会計年度末に比べ従業員が349名減少しておりますが、主として経営改革の一環として実施した当社グループにおける希望退職者の募集の実施によるものです。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/23 15:14
(注) 上記の金額は、販売価格によっております。セグメントの名称 生産高(百万円) 前年同期比(%) 北米 30,582 7.8 アジア 23,398 △19.8 合 計 93,290 △5.0
b.受注実績 - #7 設備投資等の概要
- 北米拠点再編に伴う投資を中心に総額525百万円の設備投資を行いました。2025/06/23 15:14
(3)アジア
インドでの新規車種立ち上げに伴う投資や中国での現調化、タイにおける金型更新に伴う投資を中心に総額961百万円の設備投資を行いました。