原材料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億7800万
- 2009年3月31日 -27.25%
- 2億7500万
- 2010年3月31日 +8.36%
- 2億9800万
- 2011年3月31日 +70.81%
- 5億900万
- 2012年3月31日 -44.4%
- 2億8300万
- 2013年3月31日 +8.13%
- 3億600万
- 2014年3月31日 +119.61%
- 6億7200万
- 2015年3月31日 +3.42%
- 6億9500万
- 2016年3月31日 -3.17%
- 6億7300万
- 2017年3月31日 +0.45%
- 6億7600万
- 2018年3月31日 +55.92%
- 10億5400万
- 2019年3月31日 +13.85%
- 12億
- 2020年3月31日 -18.75%
- 9億7500万
- 2021年3月31日 +25.23%
- 12億2100万
- 2022年3月31日 +39.48%
- 17億300万
- 2023年3月31日 +11.27%
- 18億9500万
- 2024年3月31日 +20.16%
- 22億7700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として総平均法2024/06/25 15:42
原材料
主として移動平均法 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2024/06/25 15:42
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 仕掛品 1,454 1,749 原材料及び貯蔵品 10,842 9,120 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.資本の財源及び資金の流動性2024/06/25 15:42
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、原材料の購入費、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用、税金の支払い、新製品立ち上がりに伴う生産設備や金型投資等です。
短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金及び金融機関からの長期借入を基本としております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 減損損失を認識すべきであると判定された資産又は資産グループについては、将来キャッシュ・フローを見積り、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回った場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。2024/06/25 15:42
将来キャッシュ・フローの見積りには、翌連結会計年度以降における賃金上昇、原材料費高騰、中国市場における日本車の販売不振などの影響をはじめとする市場環境の変化や、当社グループの受注状況等に関する仮定が含まれます。
当連結会計年度における将来キャッシュ・フローの見積りに当たっては、翌連結会計年度以降、賃金上昇、原材料費高騰、中国市場における日本車の販売不振などの影響が一定期間継続するものと仮定しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 総平均法2024/06/25 15:42
原材料
移動平均法