- 7266
- 2026/10/16
- 時価
- 219億円
- PER 予
- 8.89倍
- 2010年以降
- 赤字-58.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.36倍
- 2010年以降
- 0.2-1.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.32%
- ROE 予
- 4.06%
- ROA 予
- 2.99%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 309億7600万
- 2019年3月31日 -2.05%
- 303億4000万
個別
- 2018年3月31日
- 295億3400万
- 2019年3月31日 -9.39%
- 267億6100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/18 13:52
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)及び当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2019/06/18 13:52
有形固定資産
主として、自動車部品関連事業における生産設備(機械装置及び運搬具)、金型治具(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2019/06/18 13:52
有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。
2019/06/18 13:52前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)主なものは、除却損として建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品であります。 主なものは、除却損として建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品であります。 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2019/06/18 13:52前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)主なものは、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものです。 主なものは、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものです。 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2019/06/18 13:52
(単位:百万円) - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2019/06/18 13:52
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 71,057百万円 73,100百万円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/18 13:52
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/18 13:52
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △65 △65 その他有価証券評価差額金 △998 △714
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/18 13:52
e>前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △79 △79 留保利益 △1,305 △1,331 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度において営業活動の結果増加した資金は、主に税金等調整前当期純利益、減価償却費により、7,628百万円(前期比5.6%増)となりました。2019/06/18 13:52
投資活動に使用した資金は、主に有形固定資産の取得による支出により、3,625百万円(前期比4.2%増)となりました。
財務活動の結果減少した資金は、主にリース債務の返済による支出などにより、3,514百万円(前期比36.3%増)となりました。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/18 13:52
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2019/06/18 13:52
2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く) - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内関連子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
工具、器具及び備品 1~12年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、残価保証の取決めがあるリース取引は当該残価保証額、その他については零とする定額法によっております。2019/06/18 13:52