今仙電機製作所（7266）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 3300万
2009年3月31日 -30.3%: 2300万
2010年3月31日 +247.83%: 8000万
2011年3月31日 +3.75%: 8300万
2012年3月31日 -7.23%: 7700万
2013年3月31日 +562.34%: 5億1000万
2014年3月31日 +84.71%: 9億4200万
2015年3月31日 -11.46%: 8億3400万
2016年3月31日 -26.26%: 6億1500万
2017年3月31日 -33.98%: 4億600万
2018年3月31日 -41.63%: 2億3700万
2019年3月31日 -47.26%: 1億2500万
2020年3月31日 -10.4%: 1億1200万
2021年3月31日 +99.11%: 2億2300万
2022年3月31日 -65.47%: 7700万
2023年3月31日 +340.26%: 3億3900万
2024年3月31日 +69.32%: 5億7400万
2025年3月31日 +23.87%: 7億1100万
2026年3月31日 +31.36%: 9億3400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
工具、器具及び備品 1～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、残価保証の取決めがあるリース取引は当該残価保証額、その他については零とする定額法によっております。2026/06/19 16:11
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
2026/06/19 16:11
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
2026/06/19 16:11