アスカ(7227)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年2月28日
- 6020万
- 2011年5月31日
- -7692万
- 2011年8月31日
- 786万
- 2011年11月30日 +117.04%
- 1707万
- 2012年2月29日 +861.26%
- 1億6408万
- 2012年5月31日 -21.12%
- 1億2942万
- 2012年8月31日 +145.85%
- 3億1820万
- 2012年11月30日 +33.97%
- 4億2629万
- 2013年2月28日 -21.04%
- 3億3661万
- 2013年5月31日 +74.79%
- 5億8835万
- 2013年8月31日 +20.08%
- 7億647万
- 2013年11月30日 +13.31%
- 8億51万
- 2014年2月28日
- -4429万
- 2014年5月31日
- 6117万
- 2014年8月31日 +311.49%
- 2億5172万
- 2014年11月30日 +49.52%
- 3億7636万
- 2015年2月28日 +18.17%
- 4億4476万
- 2015年5月31日 +5.82%
- 4億7064万
- 2015年8月31日 +17.73%
- 5億5408万
- 2015年11月30日 -23.97%
- 4億2129万
- 2016年2月29日
- -1億6922万
- 2016年5月31日 -129.29%
- -3億8801万
- 2016年8月31日 -28.14%
- -4億9720万
- 2016年11月30日
- -3億5436万
- 2017年2月28日
- 3億5546万
- 2017年5月31日 +48.3%
- 5億2714万
- 2017年8月31日 -5.15%
- 4億9997万
- 2017年11月30日 +58.53%
- 7億9260万
- 2018年2月28日 -76.99%
- 1億8237万
- 2018年5月31日 -38.31%
- 1億1251万
- 2018年8月31日 +130.19%
- 2億5899万
- 2018年11月30日 +60.23%
- 4億1499万
- 2019年2月28日 -31.65%
- 2億8365万
- 2019年5月31日 +91.44%
- 5億4303万
- 2019年8月31日 +3.82%
- 5億6377万
- 2019年11月30日 +75.95%
- 9億9195万
- 2020年2月29日 -76.81%
- 2億2999万
- 2020年5月31日 +30.86%
- 3億98万
- 2020年8月31日 -68.37%
- 9519万
- 2020年11月30日 +167.56%
- 2億5470万
- 2021年2月28日 +40.45%
- 3億5772万
- 2021年5月31日 +103.94%
- 7億2953万
- 2021年8月31日 +46.27%
- 10億6710万
- 2021年11月30日 +30.9%
- 13億9682万
- 2022年2月28日 -73.59%
- 3億6888万
- 2022年5月31日 +105.26%
- 7億5715万
- 2022年8月31日 +54.52%
- 11億6993万
- 2022年11月30日 +69.01%
- 19億7728万
- 2023年2月28日
- -1億2844万
- 2023年5月31日
- 3億1104万
- 2023年8月31日 +249.17%
- 10億8607万
- 2023年11月30日 +46.48%
- 15億9083万
- 2024年2月29日 -61.36%
- 6億1468万
- 2024年5月31日 +75.03%
- 10億7587万
- 2024年8月31日 +36.59%
- 14億6948万
- 2024年11月30日 +3.22%
- 15億1682万
- 2025年2月28日 -74.94%
- 3億8014万
- 2025年5月31日 +65.12%
- 6億2769万
- 2025年8月31日 +80.29%
- 11億3168万
- 2025年11月30日 +61.13%
- 18億2343万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/02/26 10:00
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2026/02/26 10:00
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。