有価証券報告書-第61期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)及び工具、器具及び備品のうち工具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年~47年
機械及び装置 2年~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)及び工具、器具及び備品のうち工具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年~47年
機械及び装置 2年~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年