土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 66億7200万
- 2009年3月31日 -4.45%
- 63億7500万
- 2010年3月31日 +7%
- 68億2100万
- 2011年3月31日 -1.04%
- 67億5000万
- 2012年3月31日 -1.23%
- 66億6700万
- 2013年3月31日 +1.95%
- 67億9700万
- 2014年3月31日 +7.03%
- 72億7500万
- 2015年3月31日 -3.13%
- 70億4700万
- 2018年3月31日 +4.26%
- 73億4700万
- 2019年3月31日 +4.65%
- 76億8900万
- 2020年3月31日 +0.13%
- 76億9900万
- 2021年3月31日 -5.4%
- 72億8300万
- 2022年3月31日 -7.02%
- 67億7200万
- 2023年3月31日 +0.71%
- 68億2000万
- 2024年3月31日 -0.09%
- 68億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 40億6300万
- 2009年3月31日 -1.23%
- 40億1300万
- 2010年3月31日 +9.77%
- 44億500万
- 2011年3月31日 -0.27%
- 43億9300万
- 2012年3月31日 -1.09%
- 43億4500万
- 2013年3月31日 -1.93%
- 42億6100万
- 2014年3月31日 -0.28%
- 42億4900万
- 2015年3月31日 -6.97%
- 39億5300万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 40億1600万
- 2017年3月31日 ±0%
- 40億1600万
- 2018年3月31日 ±0%
- 40億1600万
- 2019年3月31日 ±0%
- 40億1600万
- 2020年3月31日 -0.92%
- 39億7900万
- 2021年3月31日 -22.07%
- 31億100万
- 2022年3月31日 ±0%
- 31億100万
- 2023年3月31日 ±0%
- 31億100万
- 2024年3月31日 ±0%
- 31億100万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 年度に取得した資産のうち、国庫補助金の受入れ及び特定の資産の買換えによる圧縮記帳額は400百万円であり、貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2024/06/21 11:38
なお、その内訳は土地400百万円であります。 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2024/06/21 11:38
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具器具及び備品を原資産とするもの 41 37 土地を原資産とするもの 24 23 合計 309 461 - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。2024/06/21 11:38
当社の国内連結子会社(新日工業株式会社)が保有する固定資産について、収益性が低下したことに伴い減損の兆候が認められたことから将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し80百万円を減損損失として計上いたしました。事業グループ セグメント 用途 種類 減損金額(百万円) 自動車部品四輪 日本 建物、生産設備及び土地 建物、機械装置及び土地等 80
その内訳は、建物及び構築物31百万円、土地22百万円及びその他27百万円であります。 - #4 注記事項-繰延収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 20.繰延収益2024/06/21 11:38
繰延収益は、有形固定資産(土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具)の取得のために受領した政府補助金から発生したもので、流動負債・非流動負債に以下のとおり含まれております。
土地に関する政府補助金は、当該土地に建物を建築することが条件であり、繰延収益に計上し、それを義務を果たすための費用を負担する期間である建物の耐用年数にわたり規則的(定額法)かつ合理的に連結包括利益計算書に認識されております。 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (6) 有形固定資産2024/06/21 11:38
有形固定資産は原価法を適用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した額で測定しております。取得原価には、資産に直接関連する費用、解体・除去及び土地の原状回復費用及び資産計上すべき借入費用が含まれています。
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主な見積耐用年数は以下のとおりであります。