構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法(ただし、平成10年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物3～38年、構築物3～50年、機械及び装置2～15年、車両運搬具2～6年、工具器具及び備品2～20年であります。
無形固定資産

2015/11/27 11:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)		当連結会計年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日)
建物及び構築物	1,765千円		0千円
機械装置及び運搬具	392		234

2015/11/27 11:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(イ)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年8月31日)		当連結会計年度(平成27年8月31日)
	工場財団	その他	工場財団	その他
建物及び構築物	926,737千円	76,134千円	866,987千円	70,345千円
機械装置及び運搬具	12,020	―	7,574	―

(ロ)上記に対応する債務

2015/11/27 11:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

親会社および国内子会社は主として定率法(ただし、平成10年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用し、海外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3～50年、機械装置及び運搬具2～15年であります。
②無形固定資産

2015/11/27 11:10