車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法(ただし、平成10年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物3～38年、構築物3～50年、機械及び装置2～15年、車両運搬具2～7年、工具器具及び備品2～20年であります。
無形固定資産

2018/11/29 11:09

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年9月1日至 平成29年8月31日)	当事業年度(自 平成29年9月1日至 平成30年8月31日)
機械及び装置	2,065	66
車両運搬具	1,721	32
工具、器具及び備品	82	―

2018/11/29 11:09

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年9月1日至 平成29年8月31日)	当事業年度(自 平成29年9月1日至 平成30年8月31日)
機械及び装置	203	3,131
車両運搬具	19	0
工具、器具及び備品	15,732	0

2018/11/29 11:09

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは次のとおりであります。

(1)建物	実験棟の建設	218,797千円
(2)車両運搬具	タイムアタック車両の製作	108,087千円
(3)建設仮勘定	カムシャフト研磨機の頭金	87,628千円

2018/11/29 11:09