無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
製品、原材料および仕掛品…主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品…最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
当社および国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用し、海外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3～50年、機械装置及び運搬具2～15年であります。2021/11/26 13:52

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は、建物3～38年、構築物3～50年、機械及び装置2～15年、車両運搬具2～7年、工具器具及び備品2～20年であります。
無形固定資産
定額法を採用しております。

2021/11/26 13:52