建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

当社および国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用し、海外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3～50年、機械装置及び運搬具2～15年であります。
② 無形固定資産

2022/11/29 12:07

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日)	当連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日)
建物及び構築物	1,291千円	―千円
機械装置及び運搬具	77	―

2022/11/29 12:07

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日)	当連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日)
建物及び構築物	1,673千円	―千円
機械装置及び運搬具	6,008	6,155

2022/11/29 12:07

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日)	当連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日)
建物及び構築物	17千円	87千円
機械装置及び運搬具	1,320	1,043

2022/11/29 12:07