構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法2018/06/20 16:15

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	4,053千円		-千円
機械装置及び運搬具	390		3,059

2018/06/20 16:15

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	514,002千円	494,879千円
土地	1,070,533	1,070,533

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/20 16:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2018/06/20 16:15