山田製作所の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 28億3700万
- 2014年3月31日 +19.56%
- 33億9200万
- 2015年3月31日 -44.81%
- 18億7200万
- 2016年3月31日 -8.17%
- 17億1900万
- 2017年3月31日 +62.13%
- 27億8700万
- 2018年3月31日 -25.76%
- 20億6900万
- 2019年3月31日 -11.74%
- 18億2600万
- 2020年3月31日 -68.07%
- 5億8300万
- 2021年3月31日
- -3億4600万
- 2022年3月31日 -125.14%
- -7億7900万
- 2023年3月31日 -193.58%
- -22億8700万
- 2024年3月31日
- 14億3000万
- 2025年3月31日 -9.51%
- 12億9400万
- 2026年3月31日 -60.97%
- 5億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1.報告セグメントの概要2026/06/23 10:20
当社は、分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が資源配分の意思決定及び業績評価をする為に、定期的に検討を行う対象として、生産・販売を基礎とした所在地別セグメントから構成される、「日本」、「米国」、「タイ」、「中国」の4つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントでは、主に自動車部品の製造・販売をしております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/23 10:20
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 本田技研工業株式会社 17,550 日本 ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シー 26,951 米国 - #3 事業等のリスク
- 1.自動車産業全体の生産動向について2026/06/23 10:20
当社グループが取り扱っている製品は四輪車部品、二輪車部品、汎用部品等であり、その大半を四輪自動車産業及び二輪自動車産業向けに製造・販売を行っております。日本及び世界における自動車業界は、EV市場の拡大動向、各国政府の環境規制、補助金制度、産業政策等の影響を強く受ける状況にあり、将来の事業環境を確実に予測することは困難な状態にあります。これらの市場環境や政策の変更に加え、顧客ニーズの変化により、需要構造、製品戦略、設備投資計画等が想定どおり進まない場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2.本田技研工業株式会社及び同社関係会社との取引関係について - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2026/06/23 10:20
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。(単位:百万円) 日本 北米 アジア 合計 26,731 41,328 17,590 85,651 - #5 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2026/06/23 10:20
2000年10月 監査法人太田昭和センチュリー入所 2018年12月 EY新日本有限責任監査法人退所 2019年1月 兒島公認会計士事務所 代表(現任) - #6 監査公認会計士等の異動について、監査の状況（連結）
- 当社の監査法人は次のとおり異動しております。2026/06/23 10:20
第45期(連結・個別) EY新日本有限責任監査法人
第46期(連結・個別) 東邦監査法人 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。尚、在外子会社等の資産及び負債は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。2026/06/23 10:20
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
