山田製作所の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 米国の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2億2000万
- 2014年3月31日 +148.64%
- 5億4700万
- 2015年3月31日 -24.86%
- 4億1100万
- 2016年3月31日 +32.36%
- 5億4400万
- 2017年3月31日 -90.63%
- 5100万
- 2018年3月31日 +805.88%
- 4億6200万
- 2019年3月31日 +42.21%
- 6億5700万
- 2020年3月31日 -38.2%
- 4億600万
- 2021年3月31日 -79.56%
- 8300万
- 2022年3月31日
- -2億9700万
- 2023年3月31日
- 6億6200万
- 2024年3月31日 +359.97%
- 30億4500万
- 2025年3月31日 +19.41%
- 36億3600万
- 2026年3月31日 -44.22%
- 20億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.報告セグメントの概要2026/06/23 10:20
当社は、分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が資源配分の意思決定及び業績評価をする為に、定期的に検討を行う対象として、生産・販売を基礎とした所在地別セグメントから構成される、「日本」、「米国」、「タイ」、「中国」の4つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントでは、主に自動車部品の製造・販売をしております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/23 10:20
(単位:百万円) 本田技研工業株式会社 17,550 日本 ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シー 26,951 米国 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ・連結収益状況2026/06/23 10:20
当連結会計年度における世界経済は、米国の関税政策や地政学的リスクの影響がみられたものの、総じて底堅い成長を維持しました。また、日本経済は所得環境の改善が個人消費を下支えし、緩やかな回復を続けました。足元では中東情勢の緊迫化により、エネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱等が生じており、先行き不透明な状況が続いています。
自動車市場においては、生産台数は増加した一方で、米国における関税引き上げ等の政策が各自動車メーカーの業績に影響を与えており、当社グループも一部その影響を受けています。