建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
機械及び装置 9年

2015/06/23 9:31

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)		当連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)
土地	―百万円	35百万円
建物及び構築物	―	14
機械装置及び運搬具	6	19

2015/06/23 9:31

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)		当連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	9百万円
機械装置及び運搬具	11	16

2015/06/23 9:31

#4 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)		当連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)
建物及び構築物	225百万円	36百万円
機械装置及び運搬具	120	141

2015/06/23 9:31

#5 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(2014年3月31日)	当事業年度(2015年3月31日)
現金及び預金	63百万円	63百万円
建物	910	811
機械及び装置	0	0

上記に対応する債務は次のとおりであります。

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物		桐生本社工場の改築	1,211百万円
機械及び装置		新規受注製品の生産設備等	1,494百万円
工具器具及び備品		鋳造金型及びプレス金型	415百万円

2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物		工場及び建物附属設備の除却	121百万円
機械及び装置		老朽化及び旧型設備の除却	2,540百万円
工具器具及び備品		老朽化金型、治具の廃却	727百万円

3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2015/06/23 9:31

#7 減損損失に関する注記（連結）

その内訳は、桐生事業部0百万円、伊勢崎事業部32百万円(内、機械装置及び運搬具28百万円、工具、器具及び備品4百万円)、熊本事業部0百万円であります。

場所	用途	種類
熊本事業部(熊本県菊池市)	事業用資産等	建物及び構築物
ヤマダ ヨーロッパカンパニー リミテッド(英国ウェールズ)	事業用資産等	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地

上記資産グループについては、当連結会計年度に於いて、熊本事業部の閉鎖及びヤマダ ヨーロッパ カンパニーリミテッドの清算が決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(156百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、熊本事業部80百万円、ヤマダ ヨーロッパ カンパニー リミテッド75百万円(内、建物及び構築物18百万円、機械装置及び運搬具32百万円、工具、器具及び備品14百万円、土地10百万円)であります。尚、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、建物及び構築物、土地については不動産鑑定額により評価しております。

2015/06/23 9:31

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/23 9:31