建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 56億8700万
- 2018年3月31日 -0.58%
- 56億5400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15~50年
機械及び装置 7~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 15:03 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 15:03
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 土地 7百万円 ―百万円 建物及び構築物 41 0 機械装置及び運搬具 26 20 - #3 固定資産廃棄損の注記
- ※5 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 15:03
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 5百万円 機械装置及び運搬具 51 34 - #4 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2018/06/28 15:03
上記に対応する債務は次のとおりであります。前事業年度(2017年3月31日) 当事業年度(2018年3月31日) 現金及び預金 63百万円 63百万円 建物 838 1,032 機械及び装置 0 0
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 15:03