建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 (附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年

2018/06/28 11:05

#2 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内訳は次の通りであります。

	前中間連結会計期間(自 2016年4月1日至 2016年9月30日)		当中間連結会計期間(自 2017年4月1日至 2017年9月30日)
建物及び構築物	0	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	8		14

2018/06/28 11:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 11:05