訂正半期報告書-第39期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

【提出】
2018/06/28 11:05
【資料】
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【項目】
91項目
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 (附属設備を含む) 15~50年
機械及び装置 7~9年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。