半期報告書-第40期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 (附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。