半期報告書-第36期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
- 【提出】
- 2014/12/25 9:33
- 【資料】
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- 【項目】
- 89項目
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 31~50年
機械及び装置 9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用して
おります。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。