建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	20	26

2019/06/28 9:00

#3 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	41百万円
機械装置及び運搬具	34	12

2019/06/28 9:00

#4 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(2018年3月31日)	当事業年度(2019年3月31日)
現金及び預金	63百万円	63百万円
建物	1,032	957
機械及び装置	0	0

上記に対応する債務は次のとおりであります。

2019/06/28 9:00

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年

2019/06/28 9:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年

2019/06/28 9:00

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:00