固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 426億9800万
- 2019年3月31日 -1%
- 422億7000万
個別
- 2018年3月31日
- 283億4900万
- 2019年3月31日 +0.22%
- 284億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/28 9:00
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15~50年
機械及び装置 7~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:00 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2019/06/28 9:00前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 11百万円 3百万円 工具、器具及び備品 63 8 合計 75 12 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2019/06/28 9:00前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 0百万円 ―百万円 機械装置及び運搬具 20 26 工具、器具及び備品 2 0 合計 23 27 - #5 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。
2019/06/28 9:00前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 5百万円 41百万円 機械装置及び運搬具 34 12 工具、器具及び備品 76 96 合計 116 150 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2019/06/28 9:00
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/28 9:00
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の流動資産は、売上高減少による営業債権の減少及び棚卸資産の減少等により、前年同期比4.6%減少の30,798百万円(同1,468百万円減)となりました。2019/06/28 9:00
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は、減価償却費が有形固定資産の取得を上回った事による減少や保有株式の時価変動に伴う投資有価証券の含み益が減少した事により前年同期比1.0%減少の42,270百万円(同428百万円減)となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/28 9:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2019/06/28 9:00
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:00