建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

尚、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年

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#2 固定資産の減価償却の方法

尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 (附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年

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#3 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内訳は次の通りであります。

	前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)		当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	29	百万円	4	百万円
機械装置及び運搬具	11		2

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/26 13:18