無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2023/12/25 13:25

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によって評価しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年2023/12/25 13:25

#3 減価償却額の注記

※3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)		当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)
有形固定資産	1,324	百万円	1,273	百万円
無形固定資産	80		106

2023/12/25 13:25

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

棚卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 (附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年2023/12/25 13:25