形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/19 15:29

#2 固定資産売却益の注記（連結）

当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
土地、建物、構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具の売却に伴い、126百万円を固定資産売却益として計上しております。

2015/06/19 15:29

#3 固定資産除却損の注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物、構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具の除却に伴い、225百万円を固定資産除却損として計上しております。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

2015/06/19 15:29

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	356百万円 (356百万円)	332百万円 (332百万円)
機械装置	256 (256 )	213 (213 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/19 15:29

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/19 15:29