- #1 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2018/06/22 15:00- #2 固定資産売却益の注記(連結)
前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)
土地、建物、構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具の売却に伴い、8百万円を固定資産売却益として計上しております。
当連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
2018/06/22 15:00- #3 固定資産除却損の注記(連結)
前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)
建物、構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具の除却に伴い、37百万円を固定資産除却損として計上しております。
当連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
2018/06/22 15:00- #4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(2017年3月31日) | 当連結会計年度(2018年3月31日) |
| 建物 | 394百万円 (394百万円) | 375百万円 (375百万円) |
| 機械装置 | 231 (231 ) | 341 (341 ) |
担保付債務は、次のとおりであります。
2018/06/22 15:00- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
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