固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)現代自動車グループへの売上高を集約しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成24年4月1日 至平成25年3月31日)

2014/06/23 11:21

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
什器備品(有形固定資産その他)であります。
(イ)リース資産の減価償却の方法

2014/06/23 11:21

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 6年～31年
構築物 5年～40年
機械及び装置 2年～9年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 11:21

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	956千円		2,057千円
機械装置及び運搬具	10,325		9,872
その他	3		160
計	11,285		12,090

2014/06/23 11:21

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円		32千円
機械装置及び運搬具	2,464		13,318
計	2,464		13,350

2014/06/23 11:21

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	5,192千円		-千円
機械装置及び運搬具	2,785		2,125
その他	810		130
計	8,788		2,256

2014/06/23 11:21

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

2014/06/23 11:21

#8 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	24,258,431千円	29,716,629千円

2014/06/23 11:21

#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/06/23 11:21

#10 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/06/23 11:21

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社については、主として定率法を採用し、在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主要な減価償却資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 …5～40年
機械装置及び運搬具 …2～9年
その他 …2～15年
(工具、器具及び備品)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 11:21