- 7312
- 2017/07/26
- 時価
- 14億円
- PER 予
- 0.17倍
- 2010年以降
- 赤字-29.19倍
(2010-2017年) - PBR
- 0.05倍
- 2010年以降
- 0.28-3.39倍
(2010-2017年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 29.75%
- ROA 予
- 2.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タカタ(7312)の長期借入金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 122億1200万
- 2009年3月31日 +167.83%
- 327億800万
- 2010年3月31日 +65.1%
- 540億
- 2010年12月31日 -22.94%
- 416億1100万
- 2011年3月31日 -11.87%
- 366億7100万
- 2011年6月30日 +0.95%
- 370億2100万
- 2011年9月30日 -24.86%
- 278億1900万
- 2011年12月31日 -12.34%
- 243億8700万
- 2012年3月31日 -2.87%
- 236億8700万
- 2012年6月30日 -15.46%
- 200億2400万
- 2012年9月30日 +19.02%
- 238億3300万
- 2012年12月31日 +41.39%
- 336億9800万
- 2013年3月31日 -4.65%
- 321億3200万
- 2013年6月30日 -8.43%
- 294億2400万
- 2013年9月30日 -4.06%
- 282億2800万
- 2013年12月31日 +32.75%
- 374億7300万
- 2014年3月31日 -5.33%
- 354億7700万
- 2014年6月30日 -0.59%
- 352億6700万
- 2014年9月30日 -13.77%
- 304億1200万
- 2014年12月31日 -14.32%
- 260億5600万
- 2015年3月31日 -3.01%
- 252億7100万
- 2015年6月30日 -3.68%
- 243億4000万
- 2015年9月30日 +16.2%
- 282億8300万
- 2015年12月31日 -31.68%
- 193億2300万
- 2016年3月31日 -5.77%
- 182億800万
- 2016年6月30日 -3.36%
- 175億9700万
- 2016年9月30日 -50.47%
- 87億1500万
- 2016年12月31日 -54.21%
- 39億9100万
- 2017年3月31日 -0.03%
- 39億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 68億
- 2009年3月31日 +312.21%
- 280億3000万
- 2010年3月31日 +48.21%
- 415億4200万
- 2011年3月31日 -39.92%
- 249億5800万
- 2012年3月31日 -33.59%
- 165億7400万
- 2013年3月31日 +37.78%
- 228億3500万
- 2014年3月31日 +7.29%
- 245億
- 2015年3月31日 -2.86%
- 238億
- 2016年3月31日 -23.95%
- 181億
- 2017年3月31日 -85.08%
- 27億
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2017/06/30 14:02
(注)1.平均利率については、期末借入残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率 返済期限 短期借入金 20,549 32,387 0.96% - 1年以内に返済予定の長期借入金 15,297 17,601 0.40% - 1年以内に返済予定のリース債務 - - - - 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 18,208 3,990 4.34% 平成30年~32年 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) - - - -
2.長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。)の連結決算日後5年間の返済予定額は以下のとおりであります。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である買掛金及び未払金は、短期に決済されるものであります。2017/06/30 14:02
短期の資金調達手段として短期借入金を、また、長期の資金調達手段として長期借入金、社債を利用しております。長期については主に設備投資資金の調達を目的としており、同調達金利特性(固定・変動)は市場動向とコストを踏まえ、柔軟に対処しております。
デリバティブ取引の対象となるのは、長期借入金、社債に係る支払利息、及びグループ間取引により発生する外貨建債権債務に係る為替変動であり、手段として金利スワップ、先物為替予約、通貨オプションを利用しております。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項(6)重要なヘッジ会計の方法」をご参照下さい。