建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	4～45年
構築物	4～42年
機械及び装置	2～7年
車両運搬具	2～6年
工具器具備品	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/06/26 15:03

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、前連結会計年度において以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
東京都港区	賃貸用資産	土地及び建物

当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分ごとにグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産については個別単位でグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、保有目的の変更を決定した資産グループについて、回収可能額が帳簿価額を下回ったことから減損損失(812百万円)を特別損失に計上しました。

2015/06/26 15:03

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～45年
機械装置及び運搬具 2～8年
その他 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づいております。耐用年数の見積りが可能な無形固定資産については見積耐用年数に基づいております。2015/06/26 15:03