住友精密工業（6355）の流動負債の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 322億7400万
2009年3月31日 +3.39%: 333億6800万
2010年3月31日 +29.39%: 431億7600万
2010年12月31日 +0.11%: 432億2200万
2011年3月31日 -9.52%: 391億900万
2011年6月30日 +4.67%: 409億3700万
2011年9月30日 -20.46%: 325億6100万
2011年12月31日 +3.32%: 336億4300万
2012年3月31日 -11.42%: 298億100万
2012年6月30日 -4.19%: 285億5300万
2012年9月30日 +3.19%: 294億6300万
2012年12月31日 -2.5%: 287億2600万
2013年3月31日 +6.06%: 304億6600万
2013年6月30日 +0.39%: 305億8500万
2013年9月30日 -4.33%: 292億6100万
2013年12月31日 +3.32%: 302億3200万
2014年3月31日 +12.29%: 339億4700万
2014年6月30日 -4.13%: 325億4400万
2014年9月30日 -4.89%: 309億5300万
2014年12月31日 +1.42%: 313億9400万
2015年3月31日 +0.05%: 314億900万
2015年6月30日 +0.73%: 316億3800万
2015年9月30日 +5.6%: 334億1000万
2015年12月31日 +13.07%: 377億7600万
2016年3月31日 +7.6%: 406億4600万
2016年6月30日 -5.47%: 384億2400万
2016年9月30日 -7.99%: 353億5300万
2016年12月31日 +6.34%: 375億9300万
2017年3月31日 -16.77%: 312億8900万
2017年6月30日 -2.3%: 305億7000万
2017年9月30日 +4.53%: 319億5400万
2017年12月31日 -0.03%: 319億4300万
2018年3月31日 +7.26%: 342億6200万
2018年6月30日 -5.04%: 325億3600万
2018年9月30日 +3.14%: 335億5700万
2018年12月31日 +23.27%: 413億6700万
2019年3月31日 +4.44%: 432億300万
2019年6月30日 -3.68%: 416億1100万
2019年9月30日 -3.59%: 401億1600万
2019年12月31日 -2.58%: 390億8000万
2020年3月31日 -7.87%: 360億300万
2020年6月30日 +6.12%: 382億500万
2020年9月30日 +4.8%: 400億3800万
2020年12月31日 +5.95%: 424億2000万
2021年3月31日 +1.07%: 428億7500万
2021年6月30日 -7.79%: 395億3500万
2021年9月30日 +2.59%: 405億5900万
2021年12月31日 -15.51%: 342億6900万
2022年3月31日 -8.13%: 314億8400万
2022年6月30日 -7.1%: 292億4800万
2022年9月30日 -2.98%: 283億7600万
2022年12月31日 +16.94%: 331億8200万

個別

2008年3月31日: 246億5100万
2009年3月31日 +17.48%: 289億6100万
2010年3月31日 +23.16%: 356億6800万
2011年3月31日 -9.02%: 324億5100万
2012年3月31日 -7.15%: 301億3100万
2013年3月31日 +0.18%: 301億8600万
2014年3月31日 +12.42%: 339億3600万
2015年3月31日 -10.26%: 304億5300万
2016年3月31日 +22.7%: 373億6500万
2017年3月31日 -23.22%: 286億9000万
2018年3月31日 +6.26%: 304億8500万
2019年3月31日 +28.15%: 390億6800万
2020年3月31日 -14.29%: 334億8700万
2021年3月31日 +19.39%: 399億8100万
2022年3月31日 -37.55%: 249億6800万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）: これにより、リースの借手は原則すべてのリースについて資産及び負債を認識することといたしました。当該会計基準の適用にあたっては、経過的な取扱いに従っており、会計方針の変更による累積的影響額を適用開始日に認識する方法を採用しております。
この結果、当第2四半期連結会計期間の連結貸借対照表において、有形固定資産の「その他」が731百万円、流動負債の「その他」が39百万円及び固定負債の「その他」が750百万円増加しております。なお、当第2四半期連結累計期間の損益に与える影響はありません。
2022/11/11 15:00