原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 52億5600万
- 2010年3月31日 +36.82%
- 71億9100万
- 2011年3月31日 -8.44%
- 65億8400万
- 2012年3月31日 -32.29%
- 44億5800万
- 2013年3月31日 +33.6%
- 59億5600万
- 2014年3月31日 +23.46%
- 73億5300万
- 2015年3月31日 +16.29%
- 85億5100万
- 2016年3月31日 +6.01%
- 90億6500万
- 2017年3月31日 -6.98%
- 84億3200万
- 2018年3月31日 -0.66%
- 83億7600万
- 2019年3月31日 -1.16%
- 82億7900万
- 2020年3月31日 -2.31%
- 80億8800万
- 2021年3月31日 +0.37%
- 81億1800万
- 2022年3月31日 -3.18%
- 78億6000万
個別
- 2009年3月31日
- 45億2700万
- 2010年3月31日 +10.05%
- 49億8200万
- 2011年3月31日 -14.19%
- 42億7500万
- 2012年3月31日 -6.46%
- 39億9900万
- 2013年3月31日 +35.36%
- 54億1300万
- 2014年3月31日 +14.85%
- 62億1700万
- 2015年3月31日 +3.67%
- 64億4500万
- 2016年3月31日 -4.55%
- 61億5200万
- 2017年3月31日 -13.05%
- 53億4900万
- 2018年3月31日 -2.62%
- 52億900万
- 2019年3月31日 +21.12%
- 63億900万
- 2020年3月31日 -4.3%
- 60億3800万
- 2021年3月31日 +1.85%
- 61億5000万
- 2022年3月31日 -19.82%
- 49億3100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、仕掛品の一部については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2022/06/21 15:31
(ロ)原材料及び貯蔵品
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2022/06/21 15:31
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 仕掛品 12,390 7,022 原材料及び貯蔵品 6,150 4,931 合計 22,940 15,010
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)3.棚卸資産の評価」の内容と同一であります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2022/06/21 15:31
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 仕掛品 14,489 10,726 原材料及び貯蔵品 8,118 7,860 合計 27,547 22,690
当社グループの棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
なお、仕掛品の一部については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2022/06/21 15:31