島津製作所（7701）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -13億8100万
2010年9月30日: -3億8300万
2010年12月31日: 1億3100万
2011年3月31日 +999.99%: 57億6500万
2011年6月30日 -92.87%: 4億1100万
2011年9月30日 +344.28%: 18億2600万
2011年12月31日: -1000万
2012年3月31日: 73億1300万
2012年6月30日 -82.22%: 13億
2012年9月30日 +47.46%: 19億1700万
2012年12月31日 +82.99%: 35億800万
2013年3月31日 +313.26%: 144億9700万
2013年6月30日 -63.52%: 52億8900万
2013年9月30日 +103.23%: 107億4900万
2013年12月31日 -61.65%: 41億2200万
2014年3月31日 +293.98%: 162億4000万
2014年6月30日 -94.98%: 8億1600万
2014年9月30日 +999.99%: 103億9400万
2014年12月31日 +98.32%: 206億1300万
2015年3月31日 +50.28%: 309億7700万
2015年6月30日 -84.14%: 49億1400万
2015年9月30日 +82.68%: 89億7700万
2015年12月31日 +67.68%: 150億5300万
2016年3月31日 +0.02%: 150億5600万
2016年6月30日: -47億7400万
2016年9月30日: 11億8100万
2016年12月31日 +999.99%: 166億1100万
2017年3月31日 +67.55%: 278億3200万
2017年6月30日 -85.06%: 41億5900万
2017年9月30日 +266.7%: 152億5100万
2017年12月31日 +55.1%: 236億5500万
2018年3月31日 +40.19%: 331億6300万
2018年6月30日 -87.88%: 40億1900万
2018年9月30日 +256.95%: 143億4600万
2018年12月31日 +14.3%: 163億9800万
2019年3月31日 +72.22%: 282億4100万
2019年6月30日 -99.25%: 2億1300万
2019年9月30日 +999.99%: 89億4000万
2019年12月31日 +126.45%: 202億4500万
2020年3月31日 +19.94%: 242億8100万
2020年6月30日 -77.73%: 54億800万
2020年9月30日 +203.9%: 164億3500万
2020年12月31日 +64.82%: 270億8800万
2021年3月31日 +88.21%: 509億8200万
2021年6月30日 -79.86%: 102億6900万
2021年9月30日 +118.32%: 224億1900万
2021年12月31日 +69.96%: 381億300万
2022年3月31日 +49.97%: 571億4200万
2022年6月30日 -71.08%: 165億2600万
2022年9月30日 +109%: 345億3900万
2022年12月31日 +11.8%: 386億1300万
2023年3月31日 +47.72%: 570億4100万
2023年6月30日 -63.25%: 209億6500万
2023年9月30日 +88.41%: 395億
2023年12月31日 +20.31%: 475億2200万
2024年3月31日 +79.78%: 854億3300万
2024年6月30日 -78.44%: 184億1900万
2024年9月30日 -33.15%: 123億1400万
2024年12月31日 +209.5%: 381億1200万
2025年3月31日 +29.06%: 491億8900万
2025年6月30日 -85.22%: 72億6800万
2025年9月30日 +281.04%: 276億9400万
2025年12月31日 +91.15%: 529億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:21
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:21
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
④小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/25 13:21