商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 13億2800万
- 2010年3月31日 -15.36%
- 11億2400万
- 2011年3月31日 +1.42%
- 11億4000万
- 2012年3月31日 -4.56%
- 10億8800万
- 2013年3月31日 +8.18%
- 11億7700万
- 2014年3月31日 +3.14%
- 12億1400万
- 2015年3月31日 +37.4%
- 16億6800万
- 2016年3月31日 -10.49%
- 14億9300万
- 2017年3月31日 -7.84%
- 13億7600万
- 2018年3月31日 +5.01%
- 14億4500万
- 2019年3月31日 +15.78%
- 16億7300万
- 2020年3月31日 +3.11%
- 17億2500万
- 2021年3月31日 -14.38%
- 14億7700万
- 2022年3月31日 +26.34%
- 18億6600万
- 2023年3月31日 +4.93%
- 19億5800万
個別
- 2009年3月31日
- 11億2700万
- 2010年3月31日 -20.67%
- 8億9400万
- 2011年3月31日 +10.4%
- 9億8700万
- 2012年3月31日 -5.57%
- 9億3200万
- 2013年3月31日 -3.43%
- 9億
- 2014年3月31日 +8.67%
- 9億7800万
- 2015年3月31日 +48.67%
- 14億5400万
- 2016年3月31日 -14.58%
- 12億4200万
- 2017年3月31日 -0.32%
- 12億3800万
- 2018年3月31日 +3.8%
- 12億8500万
- 2019年3月31日 +18.91%
- 15億2800万
- 2020年3月31日 +4.52%
- 15億9700万
- 2021年3月31日 -17.66%
- 13億1500万
- 2022年3月31日 +30.87%
- 17億2100万
- 2023年3月31日 +4.76%
- 18億300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
ロ 棚卸資産
(イ) 商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ) 原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/30 10:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ 棚卸資産2023/06/30 10:01
(イ) 商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/30 10:01
(1) 商品及び製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。