7721 東京計器

時価

747億円

PER 予

29.22倍

2010年以降

赤字-30.77倍
（2010-2025年）

1.78倍

2010年以降

0.32-1.69倍
（2010-2025年）

0.91%

ROE 予

6.09%

ROA 予

3.22%

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業、退職給付に係る調整額（税引後）

【期間】

年度	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業		退職給付に係る調整額（税引後）
2014/06	-		-16百万
2015/06	-		-39百万	赤拡
2016/06	-		19百万	黒転
2017/06	-		4百万	-78.9%
2018/06	-		-6百万	赤転
2019/06	-		-1百万	赤縮
2020/06	-82百万		21百万	黒転
2021/06	-266百万	赤拡	-44百万	赤転
2022/06	-175百万	赤縮	-46百万	赤拡
2023/06	-329百万	赤拡	-33百万	赤縮
2024/06	-		-97百万	赤拡

2014年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -1600万

2015年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -3900万

2016年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 1900万

2017年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 400万

2018年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -600万

2019年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -100万

2020年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -8200万
退職給付に係る調整額（税引後）: 2100万

2021年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -2億6600万
退職給付に係る調整額（税引後）: -4400万

2022年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -1億7500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -4600万

2023年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -3億2900万
退職給付に係る調整額（税引後）: -3300万

2024年6月

全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 防衛・通信機器事業: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -9700万