ニコン（7731）の建設仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 68億6000万
- 2010年3月31日 +72.57%
- 118億3800万
- 2010年12月31日 -42.19%
- 68億4300万
- 2011年3月31日 +10.57%
- 75億6600万
- 2011年6月30日 +14.2%
- 86億4000万
- 2011年9月30日 +3.5%
- 89億4200万
- 2011年12月31日 +50.94%
- 134億9700万
- 2012年3月31日 +76.4%
- 238億900万
- 2012年6月30日 +2.47%
- 243億9700万
- 2012年9月30日 -31.02%
- 168億2800万
- 2012年12月31日 +7.85%
- 181億4900万
- 2013年3月31日 -12.2%
- 159億3500万
- 2013年6月30日 -4.68%
- 151億8900万
- 2013年9月30日 -24.88%
- 114億1000万
- 2013年12月31日 -7.76%
- 105億2500万
- 2014年3月31日 -20.12%
- 84億700万
- 2014年6月30日 -9.17%
- 76億3600万
- 2014年9月30日 -7.6%
- 70億5600万
- 2014年12月31日 -18.74%
- 57億3400万
- 2015年3月31日 -23.39%
- 43億9300万
- 2015年6月30日 +7.03%
- 47億200万
- 2015年9月30日 +31.01%
- 61億6000万
- 2015年12月31日 -10.52%
- 55億1200万
- 2016年3月31日 -35.3%
- 35億6600万
- 2016年6月30日 +34.49%
- 47億9600万
- 2016年9月30日 +11.07%
- 53億2700万
- 2016年12月31日 +8.8%
- 57億9600万
- 2017年3月31日 -26.67%
- 42億5000万
個別
- 2009年3月31日
- 57億5800万
- 2010年3月31日 +96.58%
- 113億1900万
- 2011年3月31日 -49.5%
- 57億1600万
- 2012年3月31日 +139.21%
- 136億7300万
- 2013年3月31日 -15.15%
- 116億200万
- 2014年3月31日 -39.29%
- 70億4400万
- 2015年3月31日 -49.19%
- 35億7900万
- 2016年3月31日 -30.01%
- 25億500万
- 2017年3月31日 +5.15%
- 26億3400万
- 2018年3月31日 +28.97%
- 33億9700万
- 2019年3月31日 +4.42%
- 35億4700万
- 2020年3月31日 -14.21%
- 30億4300万
- 2021年3月31日 +47.09%
- 44億7600万
- 2022年3月31日 -0.78%
- 44億4100万
- 2023年3月31日 +114.91%
- 95億4400万
- 2024年3月31日 +230.45%
- 315億3800万
- 2025年3月31日 -83.91%
- 50億7500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及び建設仮勘定等の合計であります。2025/06/26 15:32
- #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 建設仮勘定の当期増加額は、各資産の取得に伴う増加額であり、当期減少額は、各資産科目への振替であります。2025/06/26 15:32
- #3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、有形固定資産の測定方法として原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しております。2025/06/26 15:32
取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、資産除去及び原状回復費用の当初見積額、適格要件を満たす資産の借入コスト等が含まれております。土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、取得原価から残存価額を控除した償却可能価額について、使用可能となった時点から見積耐用年数にわたり、定額法で減価償却を行っております。
主な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
