固定資産
個別
- 2018年3月31日
- 3139億6000万
- 2019年3月31日 -2.86%
- 3049億8900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 30~40年
機械及び装置 5~7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用ソフトウエア5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 14:16 - #2 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内訳は、下記のとおりであります。
2019/06/27 14:16前事業年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当事業年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物 - 百万円 1 百万円 機械及び装置 36 百万円 11 百万円 工具、器具及び備品 28 百万円 4 百万円 その他 1 百万円 0 百万円 計 64 百万円 16 百万円 - #3 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内訳は、下記のとおりであります。
2019/06/27 14:16前事業年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当事業年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物 - 百万円 0 百万円 機械及び装置 37 百万円 30 百万円 車両運搬具 0 百万円 0 百万円 工具、器具及び備品 7 百万円 6 百万円 その他 3 百万円 1 百万円 計 47 百万円 37 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 14:16
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/27 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 △3,942 百万円 △3,676 百万円 その他有価証券評価差額金 △9,514 百万円 △7,724 百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、主に税引前利益879億15百万円、減価償却費及び償却費278億5百万円の計上に加え、半導体露光装置の受注により前受金が151億49百万円増加した一方、法人所得税の支払196億62百万円、また売上債権及びその他の債権の増加、棚卸資産の増加、仕入債務及びその他の債務の減少により、689億1百万円の収入(前年同期は1,250億82百万円の収入)となりました。2019/06/27 14:16
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、主に有形固定資産及び無形資産の取得による支出により253億4百万円の支出(前年同期は348億8百万円の支出)となりました。
当連結会計年度における財務活動によるキャッシュ・フローは、主に配当金の支払により215億83百万円の支出(前年同期は199億70百万円の支出)となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)2019/06/27 14:16
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)