- 6850
- 2026/09/11
- 時価
- 319億円
- PER 予
- 13.26倍
- 2010年以降
- 赤字-43.01倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.23倍
- 2010年以降
- 0.54-1.34倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.47%
- ROE 予
- 9.3%
- ROA 予
- 5.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 87億1831万
- 2019年3月31日 -2.47%
- 85億315万
個別
- 2018年3月31日
- 91億4499万
- 2019年3月31日 -2.02%
- 89億6022万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社関連の設備投資額であります。2019/06/26 9:31
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/06/26 9:31 - #3 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
2019/06/26 9:31前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 7,812千円 205千円 機械装置及び運搬具 1,526 1,344 工具、器具及び備品 1,885 153 計 11,223 1,704 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/06/26 9:31前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 257千円 352千円 工具、器具及び備品 2,714 55 土地 23,604 - 計 26,577 408 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社関連の設備投資額であります。2019/06/26 9:31
- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結財務諸表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/26 9:31 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 9:31
(単位:千円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度のキャッシュ・フローにつきましては、営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益1,736百万円、減価償却費815百万円等のプラスに対し、たな卸資産の増加186百万円、法人税等の支払額553百万円等のマイナスの結果、収支は1,659百万円のプラス(前連結会計年度は2,814百万円のプラス)となりました。2019/06/26 9:31
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得394百万円及び無形固定資産の取得137百万円等の資金流出があり955百万円のマイナス(前連結会計年度は729百万円のマイナス)となりました。 財務活動によるキャッシュ・フローは、短期借入金の純増加467百万円および配当金の支払338百万円等により81百万円のマイナス(前連結会計年度は1,080百万円のマイナス)となっております。 これらの結果、現金及び現金同等物の当連結会計年度末残高は前連結会計年度末に比べ607百万円増加し、5,463百万円となりました。
③ 生産、受注及び販売の状況 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 9:31
イ 有形固定資産
主として定率法を採用しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2019/06/26 9:31
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産