形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/06/26 9:31

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	7,812千円	205千円
機械装置及び運搬具	1,526	1,344

2019/06/26 9:31

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	久喜事業所	キュービクル配線工事	14,800千円
〃	久喜事業所	温度センサ分室	3,820千円
構築物	藤岡事業所	ブロック塀耐震補強	11,040千円
〃	山形事業所	冬期栽培簡易ハウス	7,360千円

2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2019/06/26 9:31

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/26 9:31

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/26 9:31