構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております)
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。2024/06/28 10:46

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	0	1

2024/06/28 10:46

#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度において、区分掲記しておりました有形固定資産の「減価償却累計額」は、当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物及び構築物」8,704百万円、「減価償却累計額」△5,677百万円、「機械装置及び運搬具」4,289百万円、「減価償却累計額」△3,525百万円、「その他」3,819百万円、「減価償却累計額」△3,480百万円は、「建物及び構築物(純額)」、「機械装置及び運搬具(純額)」、「その他(純額)」として組み替えております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における有形固定資産の「減価償却累計額」の金額は、「注記事項(連結貸借対照表関係)」に記載のとおりであります。

2024/06/28 10:46

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております)
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

2024/06/28 10:46

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産

2024/06/28 10:46