セコニック(7758)の建物及び構築物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 11億9600万
- 2009年3月31日 -8.28%
- 10億9700万
- 2010年3月31日 -7.2%
- 10億1800万
- 2010年12月31日 -6.68%
- 9億5000万
- 2011年3月31日 -2.32%
- 9億2800万
- 2011年6月30日 -2.48%
- 9億500万
- 2011年9月30日 -2.54%
- 8億8200万
- 2011年12月31日 -3.17%
- 8億5400万
- 2012年3月31日 -1.29%
- 8億4300万
- 2012年6月30日 -1.54%
- 8億3000万
- 2012年9月30日 -1.81%
- 8億1500万
- 2012年12月31日 -1.72%
- 8億100万
- 2013年3月31日 -1.75%
- 7億8700万
- 2013年6月30日 -1.65%
- 7億7400万
- 2014年3月31日 -9.69%
- 6億9900万
- 2014年6月30日 -1.72%
- 6億8700万
- 2014年9月30日 +7.71%
- 7億4000万
- 2014年12月31日 -2.03%
- 7億2500万
- 2015年3月31日 -1.52%
- 7億1400万
- 2015年6月30日 -1.82%
- 7億100万
- 2015年9月30日 +1.14%
- 7億900万
- 2015年12月31日 -2.12%
- 6億9400万
- 2016年3月31日 -2.31%
- 6億7800万
- 2016年6月30日 -3.24%
- 6億5600万
- 2016年9月30日 ±0%
- 6億5600万
- 2016年12月31日 +0.15%
- 6億5700万
- 2017年3月31日 -2.13%
- 6億4300万
- 2017年6月30日 -2.18%
- 6億2900万
- 2017年9月30日 -1.91%
- 6億1700万
- 2017年12月31日 +24.47%
- 7億6800万
- 2018年3月31日 -0.91%
- 7億6100万
- 2018年6月30日 ±0%
- 7億6100万
- 2018年9月30日 -2.76%
- 7億4000万
- 2018年12月31日 -1.62%
- 7億2800万
- 2019年3月31日 -2.06%
- 7億1300万
- 2019年6月30日 -1.4%
- 7億300万
- 2019年9月30日 -1.42%
- 6億9300万
- 2019年12月31日 -1.88%
- 6億8000万
- 2020年3月31日 -5.29%
- 6億4400万
- 2020年6月30日 -1.55%
- 6億3400万
- 2020年9月30日 -1.58%
- 6億2400万
- 2020年12月31日 +45.99%
- 9億1100万
- 2021年3月31日 -0.88%
- 9億300万
- 2021年6月30日 -1.33%
- 8億9100万
- 2021年9月30日 +0.22%
- 8億9300万
- 2021年12月31日 -1.23%
- 8億8200万
個別
- 2013年3月31日
- 4億2400万
- 2014年3月31日 -4.95%
- 4億300万
- 2015年3月31日 -5.21%
- 3億8200万
- 2016年3月31日 -4.45%
- 3億6500万
- 2017年3月31日 -4.93%
- 3億4700万
- 2018年3月31日 -4.9%
- 3億3000万
- 2019年3月31日 -5.15%
- 3億1300万
- 2020年3月31日 +25.88%
- 3億9400万
- 2021年3月31日 +68.53%
- 6億6400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の分析2021/11/12 14:59
当第2四半期連結会計期間末の総資産は7,287百万円となり、前連結会計年度末(以下「前期末」という)に比べ268百万円増加しました。流動資産は前期末に比べ328百万円増加の4,583百万円、固定資産は同60百万円減少の2,704百万円となりました。流動資産増加の主な要因は、受取手形、売掛金及び契約資産、原材料及び貯蔵品が増加したことによるものです。固定資産減少の主な要因は、建物及び構築物とリース資産の減価償却での減少によるものです。
当第2四半期連結会計期間末の総負債は1,611百万円となり、前期末に比べ138百万円増加しました。流動負債は前期末に比べ179百万円増加の1,254百万円、固定負債は同41百万円減少の356百万円となりました。流動負債増加の主な要因は、支払手形及び買掛金が増加したことによるものであり、固定負債の減少は、長期リース債務の減少によるものであります。