SCREEN HD（7735）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億900万
2010年9月30日 +691.3%: 48億1900万
2010年12月31日 +192.11%: 140億7700万
2011年3月31日 +60.37%: 225億7500万
2011年6月30日 -77.62%: 50億5300万
2011年9月30日 -32.26%: 34億2300万
2011年12月31日: -9億6100万
2012年3月31日: 41億9100万
2012年6月30日: -48億1400万
2012年9月30日 -150.54%: -120億6100万
2012年12月31日 -29.45%: -156億1300万
2013年3月31日: -81億8300万
2013年6月30日: 45億5000万
2013年9月30日 +30.31%: 59億2900万
2013年12月31日 +93.27%: 114億5900万
2014年3月31日 +24.45%: 142億6100万
2014年6月30日 -87.06%: 18億4600万
2014年9月30日 +359.48%: 84億8200万
2014年12月31日 +86.69%: 158億3500万
2015年3月31日 +51.67%: 240億1700万
2015年6月30日 -74.92%: 60億2400万
2015年9月30日 +9.25%: 65億8100万
2015年12月31日 +67.07%: 109億9500万
2016年3月31日 +5.2%: 115億6700万
2016年6月30日: -5億2300万
2016年9月30日: 65億9300万
2016年12月31日 +200.61%: 198億1900万
2017年3月31日 +41.33%: 280億1100万
2017年6月30日 -71.77%: 79億800万
2017年9月30日 +99.22%: 157億5400万
2017年12月31日 +46.3%: 230億4800万
2018年3月31日 +51.57%: 349億3300万
2018年6月30日 -92.61%: 25億8100万
2018年9月30日 +281.87%: 98億5600万
2018年12月31日 -66.09%: 33億4200万
2019年3月31日 +301.71%: 134億2500万
2019年6月30日: -47億9400万
2019年9月30日: -3億4800万
2019年12月31日: 63億4400万
2020年3月31日: -9億600万
2020年6月30日: 59億8900万
2020年9月30日 +102.76%: 121億4300万
2020年12月31日 +95.36%: 237億2200万
2021年3月31日 +53.6%: 364億3700万
2021年6月30日 -85.53%: 52億7300万
2021年9月30日 +250.46%: 184億8000万
2021年12月31日 +78.65%: 330億1500万
2022年3月31日 +31.76%: 434億9900万
2022年6月30日 -59.89%: 174億4700万
2022年9月30日 +78.06%: 310億6700万
2022年12月31日 +29.35%: 401億8600万
2023年3月31日 +40.37%: 564億800万
2023年6月30日 -70.71%: 165億2300万
2023年9月30日 +104.05%: 337億1600万
2023年12月31日 +51.43%: 510億5500万
2024年3月31日 +64.5%: 839億8800万
2024年6月30日 -71.45%: 239億7900万
2024年9月30日 +47.25%: 353億1000万
2024年12月31日 +91.8%: 677億2500万
2025年3月31日 +34.98%: 914億1200万
2025年6月30日 -78.13%: 199億9100万
2025年9月30日 +84.98%: 369億7900万
2025年12月31日 +68.54%: 623億2500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 15:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 15:09