東京精密（7729）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億8334万
2010年9月30日 +275.03%: 25億6274万
2010年12月31日 +58.7%: 40億6716万
2011年3月31日 +51.71%: 61億7034万
2011年6月30日 -60.45%: 24億4041万
2011年9月30日 +115.98%: 52億7069万
2011年12月31日 +25.6%: 66億1977万
2012年3月31日 +26.31%: 83億6123万
2012年6月30日 -87.38%: 10億5477万
2012年9月30日 -10.18%: 9億4744万
2012年12月31日 +182.43%: 26億7582万
2013年3月31日 +76.35%: 47億1892万
2013年6月30日 -48.25%: 24億4200万
2013年9月30日 +47.5%: 36億200万
2013年12月31日 +53.44%: 55億2700万
2014年3月31日 +29.69%: 71億6800万
2014年6月30日 -76.12%: 17億1200万
2014年9月30日 +160.81%: 44億6500万
2014年12月31日 +65.71%: 73億9900万
2015年3月31日 +48.25%: 109億6900万
2015年6月30日 -75.44%: 26億9400万
2015年9月30日 +62.44%: 43億7600万
2015年12月31日 +44.65%: 63億3000万
2016年3月31日 +13.73%: 71億9900万
2016年6月30日 -80.4%: 14億1100万
2016年9月30日 +181.22%: 39億6800万
2016年12月31日 +44.83%: 57億4700万
2017年3月31日 +80.46%: 103億7100万
2017年6月30日 -70%: 31億1100万
2017年9月30日 +128.7%: 71億1500万
2017年12月31日 +40.3%: 99億8200万
2018年3月31日 +51.51%: 151億2400万
2018年6月30日 -89.78%: 15億4500万
2018年9月30日 +348.22%: 69億2500万
2018年12月31日 +39.94%: 96億9100万
2019年3月31日 +26.3%: 122億4000万
2019年6月30日 -91.9%: 9億9100万
2019年9月30日 +263.37%: 36億100万
2019年12月31日 +60.12%: 57億6600万
2020年3月31日 +10.72%: 63億8400万
2020年6月30日 -74.08%: 16億5500万
2020年9月30日 +128.52%: 37億8200万
2020年12月31日 +63.48%: 61億8300万
2021年3月31日 +110.55%: 130億1800万
2021年6月30日 -63.76%: 47億1800万
2021年9月30日 +112.36%: 100億1900万
2021年12月31日 +49.64%: 149億9200万
2022年3月31日 +48.85%: 223億1600万
2022年6月30日 -73.83%: 58億3900万
2022年9月30日 +130.55%: 134億6200万
2022年12月31日 +23.64%: 166億4400万
2023年3月31日 +48.67%: 247億4500万
2023年6月30日 -84.02%: 39億5400万
2023年9月30日 +148.58%: 98億2900万
2023年12月31日 +21.66%: 119億5800万
2024年3月31日 +76.89%: 211億5200万
2024年6月30日 -79.78%: 42億7600万
2024年9月30日 +231.59%: 141億7900万
2024年12月31日 +29.49%: 183億6100万
2025年3月31日 +44.25%: 264億8600万
2025年6月30日 -88.61%: 30億1800万
2025年9月30日 +209.21%: 93億3200万
2025年12月31日 +58.39%: 147億8100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 16:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。これによる財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 16:37