7729 東京精密

7729
2026/06/26
時価
8169億円
PER 予
28.01倍
2010年以降
赤字-30.12倍
(2010-2026年)
PBR
4.1倍
2010年以降
0.7-3.9倍
(2010-2026年)
配当 予
1.43%
ROE 予
14.66%
ROA 予
11.18%
資料
Link
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東京精密(7729)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
5億9518万
2009年3月31日 +18.06%
7億267万
2010年3月31日 -21.32%
5億5282万
2011年3月31日 -40.46%
3億2914万
2012年3月31日 -62.07%
1億2485万
2013年3月31日 +111.24%
2億6374万
2014年3月31日 +9.96%
2億9000万
2015年3月31日 +46.21%
4億2400万
2016年3月31日 +8.25%
4億5900万
2017年3月31日 +16.12%
5億3300万
2018年3月31日 +190.24%
15億4700万
2019年3月31日 +132.97%
36億400万
2020年3月31日 +7.96%
38億9100万
2021年3月31日 -11.62%
34億3900万
2022年3月31日 -9.51%
31億1200万
2023年3月31日 -10.67%
27億8000万
2024年3月31日 -6.83%
25億9000万
2025年3月31日 -7.14%
24億500万
2026年3月31日 -14.76%
20億5000万

有報情報

#1 事業の内容
グループ各社の事業における位置付け及びセグメントとの関連は以下のとおりです。なお、連結財務諸表のセグメント情報におけるセグメント区分と同一の区分です。
半導体製造装置ウェーハプロービングマシン、ウェーハダイシングマシン等半導体製造工程で使用される加工・検査装置を扱う当事業においては、当社が生産の大部分を担当し、子会社㈱東精エンジニアリングが一部関連製品の、子会社ACCRETECH ADAMAS(THAILAND)CO.,LTD.が一部消耗品の生産を行っています。販売及びアフターサービスについては、当社が中心となって行い、ソフトウエアについては、子会社㈱トーセーシステムズが主に供給を担当しています。海外への販売については当社による輸出の他、米州地域では子会社ACCRETECH AMERICA INC.が、欧州地域では子会社ACCRETECH(EUROPE)GmbHが、アジア地域では子会社ACCRETECH KOREA CO.,LTD.、東精精密設備(上海)有限公司、ACCRETECH TAIWAN CO.,LTD.等がそれぞれ行っています。⦅主な関係会社⦆㈱東精エンジニアリング、㈱トーセーシステムズ、ACCRETECH AMERICA INC.、ACCRETECH(EUROPE)GmbH、ACCRETECH KOREA CO.,LTD.、東精精密設備(上海)有限公司、ACCRETECH TAIWAN CO.,LTD.、ACCRETECH(MALAYSIA)SDN.BHD.、ACCRETECH ADAMAS(THAILAND)CO.,LTD.
計測機器三次元座標測定機、表面粗さ・輪郭形状測定機等の精密測定機器類を扱う当事業においては、当社及び子会社㈱東精エンジニアリングが生産と販売の大部分を担当し、ソフトウエアについては、子会社㈱トーセーシステムズが主に供給を担当しています。なお、一部の製品については、子会社東精計量儀(平湖)有限公司や子会社TOSEI (THAILAND)CO.,LTD.による海外現地生産も行われています。海外への販売については当社及び子会社㈱東精エンジニアリングによる輸出の他、米州地域では子会社ACCRETECH SBS,INC.が、欧州地域では子会社ACCRETECH(EUROPE)GmbHが、アジア地域では子会社ACCRETECH KOREA CO.,LTD.、東精精密設備(上海)有限公司等がそれぞれ行っています。⦅主な関係会社⦆㈱東精エンジニアリング、㈱トーセーシステムズ、ACCRETECH(EUROPE)GmbH、ACCRETECH KOREA CO.,LTD.、東精精密設備(上海)有限公司、ACCRETECH(THAILAND)CO.,LTD.、東精計量儀(平湖)有限公司、TOSEI(THAILAND)CO.,LTD.、ACCRETECH SBS, INC.
当社を中心としたグループ各社の位置づけは次のとおりです。
連結子会社、非連結子会社及び関連会社は次のとおりです。
2026/06/19 12:02
#2 会計方針に関する事項(連結)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間に基づく定額法、その他の無形固定資産についても定額法を採用しています。
③ リース資産
2026/06/19 12:02
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間に基づく定額法によっています。
2026/06/19 12:02

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